社長がうつ病|経営者・後継者など会社の経営陣の鬱・抑うつサポート

社長がうつ病

従業員へのメッセージ

最近、社長の様子がおかしい。社長は鬱に掛かっているとしたら、、、そんな不安を感じた時、従業員の皆さんはどうされますか?個々の会社の経営状況によっても異なりますが、社長がうつ病を患った場合、大きく分けて2つのことを考えなければなりません。

検討事項1:会社組織の継続

第一の優先検討事項は、会社の事業をどうやって継続していくかです。

会社組織の目的は事業の継続です。そのためには、お客様に貢献し、事業を継続するのに必要な収益をどうあげていくのが最重要課題です。また、事業を継続するには、必要資金の調達や取引先との調整も必要です。その中で社長が果たすべき役割は、極めて大きいといわざるおえません。会社の代表者である社長でなければ、決裁できない事案もあります。

検討事項2:社長が社長業を継続できるか

第二の検討事項は、社長が仕事に復帰できるか、また社長として職務を継続できるかを検討する必要があります。

うつ病は、完治が難しい病気です。一度、うつに掛かった人の再発率は50%以上という統計データもあります。社長業には、従業員の雇用、金融機関への借入金の返済など様々な重圧が掛かります。社長がうつ病を患った原因が、事業経営の重圧にあるならば、社長が仕事に復帰し職務を継続できるのかを見極めなければなりません。

事業継続のための手段

医学的観点で社長の健康が回復するかどうかの判断は、医師に任せる必要があります。しかし、仮に社長が仕事を続けることができない場合は、それを前提にどうすれば事業を継続できるのかを検討せざるおえません。

事業を継続するための手段としては、下記の方法があります。

  • 社長の親族である後継者が事業を承継する。
  • 経営者を会社内部または外部から招聘する。
  • 従業員の雇用を確保しつつ、事業売却などM&Aを検討する。
  • 従業員が事業を承継する。M&Aの一種でMBOと呼ばれる手法を用いる。

これらの手段は、会社組織を継続するための外科的処置と言われています。事業承継を実施する際は、当然ながら、これまで会社組織の発展・継続を支えてきた現社長への経済的配慮も必要になります。

社長がうつを患った場合は、医学的観点と経営的観点の双方から、会社にとってどのような処置を講じるべきかを検討することが極めて重要です。

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